NHKを解約する裏ワザ100%成功する受信料からの開放マニュアル

NHKの受信料を解約したいと思っているあなたへ!100%成功する裏ワザをご紹介致します。NHKの受信料契約は少しだけの手間をかければ100%の確率で解約出来ます。これによって受信料からご自身を開放して頂ければと思います。このコラムまで来られた方は、NHKなんて全く見ていないのに、なんで毎月2,170円(地上契約なら1,225円)ものお金を死ぬまで一生払い続けなければならないの!?と思っておられるのではないでしょうか?

 

全く見ることのない不要なコンテンツに一生お金を払い続けることに憤りを感じるのは、至極まっとうな感情でしょう。

 

しかし、放送法という法律がある限り、この縛りが合法だとされている中では、テレビがある限り受信契約をせざるを得ないのも事実です。

 

1,026円/月のHulu、550円/dTVなど民間の動画配信サービスが多数乱立するなか、NHKを見る人がどんどん減っている実体があるにもかかわらず、お金を払い続けるしかない状況は国会で議論されない限り変わることはないでしょう。

これは果たして民主主義国家と言えるのでしょうか?

若年層では、テレビ離れが進み、NHKどころかテレビそのものの需要も減少傾向になっています。

このコラムを読んで得られること

  1. 少額の費用でできるNHKの解約方法が分かる
  2. やると危険なNHK解約方法を分かる

「衛星契約(BS放送)」の解約方法を知りたい方は次のコラムをご参照下さい。

 

 

 

ネットで受信契約を解約できるのか?

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誰もが思うこのとの一つに、NHKの受信契約をネットで解約できないの?

 

というものがあります。

 

結論から言ってできません。

受信契約の解約にあたっては、所定の届出書をご提出していただきます。
解約のお手続きは、こちらまでご連絡ください。

NHKふれあいセンター(営業) フリーダイヤル:0120-151515 ナビダイヤル:0570-077-077
※IP電話等で上記のナビダイヤルをご利用になれない場合、050-3786-5003(有料)をご利用ください。
※受付時間はいずれも午前9時~午後6時(土・日・祝も受付)です。
 12月30日午後5時~1月3日はご利用いただけません。

 

解約するには、「NHKふれあいセンター」というところへ電話する必要があります。

もしくは、全国64カ所ある営業センターへ電話する必要があります。

⇨NHK営業センター
窓口 郵便番号 住所 電話番号
中央営業センター 150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1 (03)5454-5961
池袋営業センター 171-8504 東京都豊島区西池袋1丁目11-1 メトロポリタンプラザビル15階 (03)3984-6731
上野営業センター 110-8766 東京都台東区東上野5-1-5 日新上野ビル3F (03)3845-8830
西東京営業センター 190-0012 東京都立川市曙町2-22-20 立川センタービル12F (042)528-6000
横浜放送局(営業) 231-8324 神奈川県横浜市中区山下町281 (045)212-2661
かながわ西営業センター 243-0432 神奈川県海老名市中央2-9-50 海老名プライムタワー12F (046)235-7000
かながわ東営業センター 211-0063 神奈川県川崎市中原区小杉町1-403 武蔵小杉タワープレイス6F (044)712-1100
千葉放送局(営業) 260-8610 千葉市中央区千葉港5-1 (043)203-0700
船橋営業センター 273-0005 千葉県船橋市本町2-10-14 船橋サウスビル5F (047)435-8100
さいたま放送局(営業) 330-6020 埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 L・A・タワー20階 (048)600-6711
さいたま西営業センター 350-1190 埼玉県川越市脇田本町14-23 カーニープレイス川越1階 (049)246-3111
長野放送局(営業) 380-8502 長野県長野市稲葉210-2 (026)291-5207
新潟放送局(営業) 951-8508 新潟県新潟市中央区川岸町1-49 (025)230-1651
甲府放送局(営業) 400-8552 山梨県甲府市丸の内1-1-20 (055)255-2100
前橋放送局(営業) 371-8555 群馬県前橋市元総社町189 (027)251-1714
水戸放送局(営業) 310-8567 茨城県水戸市大町3-4-4 (029)232-9811
宇都宮放送局(営業) 320-8502 栃木県宇都宮市中央3-1-2 (028)634-0088
大阪中央営業センター 540-8501 大阪府大阪市中央区大手前4-1-20 (06)6937-9000
南大阪営業センター 545-0052 大阪府大阪市阿倍野区阿倍野筋1-5-1 あべのルシアス 8F (06)6636-2571
北大阪営業センター 560-0082 大阪府豊中市新千里東町 1-4-1 阪急千里中央ビル6F (06)6835-8001
京都放送局(営業) 604-8515 京都府京都市中京区烏丸通御池下ル虎屋町576 (075)251-1595
神戸放送局(営業) 650-8515 兵庫県神戸市中央区中山手通2-24-7 (078)252-5050
阪神営業センター 661-0976 兵庫県尼崎市潮江1-2-6 尼崎フロントビル4F (06)4960-2213
和歌山放送局(営業) 100%-8556 和歌山県和歌山市吹上2-3-47 (073)426-7000
奈良放送局(営業) 630-8540 奈良県奈良市鍋屋町27 (0742)27-5911
大津放送局(営業) 520-0806 滋賀県大津市打出浜3-30 (077)521-3083
名古屋中央営業センター 461-8725 愛知県名古屋市東区東桜1-13-3 (052)952-7268
名古屋駅前営業センター 450-8691 愛知県名古屋市中村区名駅3-15-1 名古屋ダイヤビル2号 2F (052)589-6780
金沢放送局(営業) 920-8644 石川県金沢市大手町14-1 (076)264-7010
静岡放送局(営業) 420-8721 静岡県静岡市葵区西草深町1-21 (054)274-1100
浜松支局 430-8691 静岡県浜松市中区下池川町35-28 (053)472-1172
福井放送局(営業) 910-8680 福井県福井市宝永3-3-5 (0776)28-8855
富山放送局(営業) 930-8502 富山県富山市新総曲輪3-1 (076)444-6100%
津放送局(営業) 514-8531 三重県津市丸之内養正町4-8 (059)229-3002
岐阜放送局(営業) 500-8554 岐阜県岐阜市京町2-3 (058)264-4612
広島放送局(営業推進) 730-8672 広島県広島市中区大手町2-11-10 (082)504-5113
岡山放送局(営業) 700-8621 岡山県岡山市北区駅元町15-1 (086)214-4740
松江放送局(営業) 690-8601 島根県松江市灘町1-21 (0852)32-0702
鳥取放送局(営業) 680-8701 鳥取県鳥取市寺町100 (0857)29-9210
山口放送局(営業) 753-8660 山口県山口市中園町2-1 (083)921-3711
福岡放送局(営業推進) 810-8577 福岡県福岡市中央区六本松1-1-10 (092)715-7111
北九州放送局(営業) 803-8555 福岡県北九州市小倉北区室町1-1-1-20 (093)591-5020
熊本放送局(営業) 860-8602 熊本県熊本市中央区花畑町5-1 (096)326-8202
長崎放送局(営業) 850-8603 長崎県長崎市西坂町1-1 (095)821-1188
鹿児島放送局(営業) 892-8603 鹿児島県鹿児島市本港新町4-6 (099)805-7077
宮崎放送局(営業) 880-8633 宮崎県宮崎市江平西2-2-15 (0985)32-8120
大分放送局(営業) 870-8660 大分県大分市高砂町2-36 (097)533-2830
佐賀放送局(営業) 840-8601 佐賀県佐賀市城内2-15-8 (0952)28-5040
沖縄放送局(営業) 900-8535 沖縄県那覇市おもろまち2-6-21 (098)862-5151
仙台放送局みやぎ営業 980-8435 宮城県仙台市青葉区本町2-20-1 (022)211-1042
秋田放送局(営業) 010-8501 秋田県秋田市東通仲町4-2 (018)825-8171
山形放送局(営業) 990-8575 山形県山形市桜町2-50 (023)625-9522
盛岡放送局(営業) 020-8555 岩手県盛岡市上田4-1-3 (019)626-8823
福島放送局(営業) 960-8588 福島県福島市早稲町1-2 (024)526-4623
青森放送局(営業) 030-8633 青森県青森市松原2-1-1 (017)774-5116
北海道中央営業センター 060-0003 北海道札幌市中央区北3条西4-1-1 日本生命札幌ビル21F (011)232-4021
北海道南営業センター 040-8680 北海道函館市千歳町13-1 (0138)27-1116
北海道北営業センター 070-8680 北海道旭川市6条通6-27 (0166)24-7100
北海道東営業センター 080-0015 北海道帯広市西5条南7-2-2 (0155)23-3114
松山放送局(営業推進) 790-8501 愛媛県松山市堀之内5 (089)921-1113
高知放送局(営業) 780-8512 高知県高知市本町3-3-12 (088)823-2301
徳島放送局(営業) 770-8544 徳島県徳島市寺島本町東1-28 (088)626-5980
高松放送局(営業) 760-8686 香川県高松市錦町1-12-7 (087)825-0150

 

 

NHKの受信契約を解約できる条件とは?

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NHKの受信契約を解約できる条件は、実にシンプルです。

解約できる条件

  1. テレビ受信設備が設置されていない状態にあること
  2. 1を証明する

この二つの条件は期間の長短は問われません。

この2つの条件を満たすだけで、解約は100%可能です。

 

 

NHKの解約には2つのパターンがある

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まず、NHKの解約には2つのパターンがありますので、それを抑えた上でどの方法で行くかを決める必要があります。

ご自身でやりやすい方法を選択して下さい。

 

ちなみに2~5千円程度のお金がかかるかもしれません。

 

また、状況によっては、0円で済ませられる方もいると思います。

 

 

パターン1 書類のみで解約する

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「家電リサイクル券の控え」などの、テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類を準備して、それを証拠として解約してもらう方法。

この場合は、NHKは「放送受信契約解約届」という書類を送ってきますので、それに記入し、テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類を同封して、送れば解約が完了します。

 

もしテレビを見ることがなく、モニターとして使っているという方は、B-CASカードを破壊して、テレビを見ることができな状態にして、それを電話で訴えることで解約してもらう方法がお勧めです。

 

※実際にB-CASカードを破壊していないのに、破壊したとうそをついて解約するのはやめましょう。

危険です。

 

パターン2 NHKに自宅まで来てもらう

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「テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類」を準備できない場合には、テレビを撤去したことを証明できる状態を作った上で、NHKに自宅まで来てもらい、目視確認をしてもらい解約する。

 

 

NHKを解約するために準備するものは何?

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解約には2つ方法があることを、ご紹介しましが、ここからは、NHKを解約するにあたり、準備をしなければならないモノと状態を、この2つの方法に分けてご説明します。

 

なお、この準備が一番手間がかかりますし、多少の出費が発生する場合もあります。

それでも、解約しないと発生し続ける衛星契約2,170円、または地上契約1,225円分の費用がなくなることですぐに元は取れます。

 

パターン1 書類のみで解約する場合準備するもの

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下記のいずれか一つを準備する必要があります。

テレビは、メルカリやヤフオクで安く販売されていますよね。

家電リサイクル券の控えのコピー

 

テレビを破棄した際にはテレビの破棄には、家電リサイクル券を購入して、所定の廃棄センターや電機店へ依頼する必要がありますので、その際家電リサイクル券の控えが廃棄したことの証明書類になります。

テレビリサイクルは購入したお店へ依頼するか、購入した店が分からない場合は自治体へ問い合せします。

購入店舗、自治体で受け付けてくれますが、その店・自治体によってそれぞれやり方が違うので、問い合せした上で指示に従いましょう。

→家電の捨て方案内サイト

 

 

 

リサイクルショップなどへ販売した「買取証明書」

 

テレビをリサイクルショップへ販売し、その際、買取証明書などの販売した際の証明書類をもらうことで準備する。

売る前に買取証明書を発行してくれるかどうかを確認してから売りましょう。

 

B-CADカードが破壊されている状態

B-CASカードを破壊し、テレビを見られない状態にしましょう。

ここで、スムーズに話を進めるこつは、「B-CASカードを誤って壊してしまった。しかし普段からテレビを見ることはなく、ゲームやオンデマンド放送を見るためのみの目的で利用しており、このB-CASカードが壊れても問題がなく、再発行する予定はない」という言い方が良いと思います。

自ら破壊したというと、NHKの受信契約をうそをついて解約しようとしているという、疑いをもたれやすいです。

 

それから、相手によっては電話だけの解約に応じてくれない場合があります。

この場合は、自宅に訪問してもらい、テレビが映らないことを目視で確認させましょう。

 

※B-CASカードを実際に壊していないのに、壊しとうそをついて解約するのはやめましょう。

うそをついて解約するのは詐欺行為になるかもしれません。

 

パターン2 NHKに自宅まで来てもらう場合の準備

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テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類を準備、B-CASカードの破壊ができない場合は、この方法1択になります。

その場合に必要なことは、テレビを受信できる設備が自宅から撤去されている状態です。

これは解約の必須条件です。

日本放送協会受信規約9条では、テレビ受信設備を廃止した際はすぐにその旨を届け出なければならないと規定されています。

この方法については、NHK党にテレビを預かってもらう、友人・知人に預かってもらう、レンタル倉庫に保管する、などの方法があります。

NHK党では、テレビを預かるというサービスをやっていましたが、今日時点でやっているかどうかは分かりません。

もしかしたら、「契約したまま不払いをしたほうが良い」と勧められるかもしれません。

いずれにしても、NHKコールセンターへ相談してみることをお勧めします。

NHK党コールセンター

営業時間 9:00-23:00
電話番号 03-3696-0750

 

NHKは電話して、解約を申し出るとそれを、テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類がないと分かると、ほとんどの場合自宅へ撤去されているのかどうかの確認した上で、解約を受け付けると言ってきます。

※まれに電話だけで解約をしてくれる場合もあります。

なお、これはテレビだけはなく、スマホ、カーナビも含めて、テレビが受信できる機器の全てが撤去されている状態が必要です。

※ポケットWi-Fiルーターにワンセグテレビ機能付きのものがありますので、そのようなガジェット周りを確認して下さい。

ワンセグ付き携帯電話などは、エリアによって実際にテレビが映らないケースが多いのですが、NHKはそれでも、その存在があるだけで解約に応じてくれません。

 

〈注意〉

自宅にテレビが設置してあるのに、それをないとうそをついて解約するのは、やめましょう。

本当にテレビを受信できる設備を撤去することが、重要です。

年末ジャンボ宝くじの1等に当たるような奇跡的な確率ではありますが、もしNHKに裁判をおこされた場合に、うそがばれると非常に不利な戦いになります。

 

番外編 チューナーレステレビに買い換える

最近ドン・キホーテで販売が開始された、テレビチューナーが内蔵されていないテレビに買い替えるという方法もあります。

もちろん、お金を払ってテレビを買い換える意思がある方が前提の方法になります。

Android TV機能付きでスマホやパソコンがあれば、ブラウザーの画面を簡単にキャストできますので、TVerでよいなら地上波も見る事ができます。

 

 

 

 

実際の解約手続きの進め方

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ここからは、前項まででご説明した、準備が整ってからの、解約手順をご説明します。

 

なお、前項までの準備が完了したら、あとは事務的な手続きを進めるだけですので簡単です。

 

解約手続きを進めるには、NHKふれあいセンター、または最寄りの営業所へ電話することが必須ですが、電話は最寄りの営業所がお勧めです。

↓をクリックすると、NHK営業センター一覧が見られます。

⇨NHK営業センター
窓口 郵便番号 住所 電話番号
中央営業センター 150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1 (03)5454-5961
池袋営業センター 171-8504 東京都豊島区西池袋1丁目11-1 メトロポリタンプラザビル15階 (03)3984-6731
上野営業センター 110-8766 東京都台東区東上野5-1-5 日新上野ビル3F (03)3845-8830
西東京営業センター 190-0012 東京都立川市曙町2-22-20 立川センタービル12F (042)528-6000
横浜放送局(営業) 231-8324 神奈川県横浜市中区山下町281 (045)212-2661
かながわ西営業センター 243-0432 神奈川県海老名市中央2-9-50 海老名プライムタワー12F (046)235-7000
かながわ東営業センター 211-0063 神奈川県川崎市中原区小杉町1-403 武蔵小杉タワープレイス6F (044)712-1100
千葉放送局(営業) 260-8610 千葉市中央区千葉港5-1 (043)203-0700
船橋営業センター 273-0005 千葉県船橋市本町2-10-14 船橋サウスビル5F (047)435-8100
さいたま放送局(営業) 330-6020 埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 L・A・タワー20階 (048)600-6711
さいたま西営業センター 350-1190 埼玉県川越市脇田本町14-23 カーニープレイス川越1階 (049)246-3111
長野放送局(営業) 380-8502 長野県長野市稲葉210-2 (026)291-5207
新潟放送局(営業) 951-8508 新潟県新潟市中央区川岸町1-49 (025)230-1651
甲府放送局(営業) 400-8552 山梨県甲府市丸の内1-1-20 (055)255-2100
前橋放送局(営業) 371-8555 群馬県前橋市元総社町189 (027)251-1714
水戸放送局(営業) 310-8567 茨城県水戸市大町3-4-4 (029)232-9811
宇都宮放送局(営業) 320-8502 栃木県宇都宮市中央3-1-2 (028)634-0088
大阪中央営業センター 540-8501 大阪府大阪市中央区大手前4-1-20 (06)6937-9000
南大阪営業センター 545-0052 大阪府大阪市阿倍野区阿倍野筋1-5-1 あべのルシアス 8F (06)6636-2571
北大阪営業センター 560-0082 大阪府豊中市新千里東町 1-4-1 阪急千里中央ビル6F (06)6835-8001
京都放送局(営業) 604-8515 京都府京都市中京区烏丸通御池下ル虎屋町576 (075)251-1595
神戸放送局(営業) 650-8515 兵庫県神戸市中央区中山手通2-24-7 (078)252-5050
阪神営業センター 661-0976 兵庫県尼崎市潮江1-2-6 尼崎フロントビル4F (06)4960-2213
和歌山放送局(営業) 100%-8556 和歌山県和歌山市吹上2-3-47 (073)426-7000
奈良放送局(営業) 630-8540 奈良県奈良市鍋屋町27 (0742)27-5911
大津放送局(営業) 520-0806 滋賀県大津市打出浜3-30 (077)521-3083
名古屋中央営業センター 461-8725 愛知県名古屋市東区東桜1-13-3 (052)952-7268
名古屋駅前営業センター 450-8691 愛知県名古屋市中村区名駅3-15-1 名古屋ダイヤビル2号 2F (052)589-6780
金沢放送局(営業) 920-8644 石川県金沢市大手町14-1 (076)264-7010
静岡放送局(営業) 420-8721 静岡県静岡市葵区西草深町1-21 (054)274-1100
浜松支局 430-8691 静岡県浜松市中区下池川町35-28 (053)472-1172
福井放送局(営業) 910-8680 福井県福井市宝永3-3-5 (0776)28-8855
富山放送局(営業) 930-8502 富山県富山市新総曲輪3-1 (076)444-6100%
津放送局(営業) 514-8531 三重県津市丸之内養正町4-8 (059)229-3002
岐阜放送局(営業) 500-8554 岐阜県岐阜市京町2-3 (058)264-4612
広島放送局(営業推進) 730-8672 広島県広島市中区大手町2-11-10 (082)504-5113
岡山放送局(営業) 700-8621 岡山県岡山市北区駅元町15-1 (086)214-4740
松江放送局(営業) 690-8601 島根県松江市灘町1-21 (0852)32-0702
鳥取放送局(営業) 680-8701 鳥取県鳥取市寺町100 (0857)29-9210
山口放送局(営業) 753-8660 山口県山口市中園町2-1 (083)921-3711
福岡放送局(営業推進) 810-8577 福岡県福岡市中央区六本松1-1-10 (092)715-7111
北九州放送局(営業) 803-8555 福岡県北九州市小倉北区室町1-1-1-20 (093)591-5020
熊本放送局(営業) 860-8602 熊本県熊本市中央区花畑町5-1 (096)326-8202
長崎放送局(営業) 850-8603 長崎県長崎市西坂町1-1 (095)821-1188
鹿児島放送局(営業) 892-8603 鹿児島県鹿児島市本港新町4-6 (099)805-7077
宮崎放送局(営業) 880-8633 宮崎県宮崎市江平西2-2-15 (0985)32-8120
大分放送局(営業) 870-8660 大分県大分市高砂町2-36 (097)533-2830
佐賀放送局(営業) 840-8601 佐賀県佐賀市城内2-15-8 (0952)28-5040
沖縄放送局(営業) 900-8535 沖縄県那覇市おもろまち2-6-21 (098)862-5151
仙台放送局みやぎ営業 980-8435 宮城県仙台市青葉区本町2-20-1 (022)211-1042
秋田放送局(営業) 010-8501 秋田県秋田市東通仲町4-2 (018)825-8171
山形放送局(営業) 990-8575 山形県山形市桜町2-50 (023)625-9522
盛岡放送局(営業) 020-8555 岩手県盛岡市上田4-1-3 (019)626-8823
福島放送局(営業) 960-8588 福島県福島市早稲町1-2 (024)526-4623
青森放送局(営業) 030-8633 青森県青森市松原2-1-1 (017)774-5116
北海道中央営業センター 060-0003 北海道札幌市中央区北3条西4-1-1 日本生命札幌ビル21F (011)232-4021
北海道南営業センター 040-8680 北海道函館市千歳町13-1 (0138)27-1116
北海道北営業センター 070-8680 北海道旭川市6条通6-27 (0166)24-7100
北海道東営業センター 080-0015 北海道帯広市西5条南7-2-2 (0155)23-3114
松山放送局(営業推進) 790-8501 愛媛県松山市堀之内5 (089)921-1113
高知放送局(営業) 780-8512 高知県高知市本町3-3-12 (088)823-2301
徳島放送局(営業) 770-8544 徳島県徳島市寺島本町東1-28 (088)626-5980
高松放送局(営業) 760-8686 香川県高松市錦町1-12-7 (087)825-0150

 

パターン1 書類のみで解約する場合の手順

NHK,受信料,解約,裏ワザ,マニュアル,,,,

NHKへ電話をします。

NHKふれあいセンターよりも、最寄りの営業センターへ電話しましょう。

NHKふれあいセンターはなかなかつながらないため、時間と電話料金の無駄になります。

 

電話で解約する手順をご紹介します。

 

Step1

NHK営業センターへ電話して、NHK受信契約を解約したいとハッキリと伝える

電話で抑えるべきポイント

    1. テレビを受信できる設備を撤去した日にちを伝える
    2. 現時点(今この瞬間)でテレビを受信設備(機器)一切所持していないことをハッキリと伝える。
      ※テレビを受信できる機能が付いている携帯電話、カーナビはあるか?と必ず聞いて来ます。
    3. 解約を受けると判断すると、解約する書類を送付すると言ってくるので、必ずいつ届くかを確認する。
      ※解約書類を送らずに解約を遅延させる汚いやりかたをしてくることがありますので、書類の送付が遅れて解約が遅れたら、あなたに保証してもらいますからね!などと怒鳴るぐらいがちょうど良いです。

Step2

もしNHK営業センターが近隣にあって平日昼に行けるなら、解約書類をとりに行きましょう。

 

Step3

解約書類を入手したら、記入押印し、テレビ受信設備を撤去したことを証明する書類が必要な場合はそのコピーを同封し送付しましょう。

※書類の控えを必ず取っておきましょう

 

Step4

遅延工作をさせないために「放送受信契約解約届」を送付した旨の連絡を、NHKの問い合せフォームで送りましょう。

⇨NHK問い合せフォーム

 

Step5

解約書類を送付して一週間程度経過したら、NHK営業センターへ電話して、解約手続き状況を確認しましょう。

 

 

確認が取れれば晴れて解約完了です。

 

 

パターン2 NHKに自宅まで来てもらう解約手順

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テレビを受信できる設備の譲渡、販売、廃棄したことを証明する書類が準備できない場合は、その旨を電話で伝えると、NHKはその事実を確認しなければ解約できないと言い出しますので、自宅まで見に来るように依頼します。

 

Step1

NHK営業センターへ電話して、解約したい旨を伝え、テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類はないので、自宅まで来て確かめてもらうよう依頼し、訪問日時を決める。

※まれにではありますが、訪問確認なしで解約に応じてくれることもある

 

Step2

決まった訪問日時になったら、自宅へ上がらせテレビを受信できる設備がないことを、確認させる。

※このときこっそり録画または録音しておくことをおすすめします。

信じられないかもしれませんが、解約手続きを放置してとぼけるケースがあるからです。

 

Step3

NHKはテレビを受信できる設備がないことを、確認すると、やっと解約に応じ「放送受信契約解約届」という書類を渡してきますので、それに記入押印したら、必ずスキャナーかスマホのカメラなどで控えを取ってきます。

その後にNHKへ書類を渡します。

 

Step4

遅延工作をさせないために「放送受信契約解約届」をNHKへ渡した旨の連絡を、NHKの問い合せフォームで送りましょう。

⇨NHK問い合せフォーム

Step5

「放送受信契約解約届」をNHKへ渡した日から1週間程度経過したら、NHK営業センターへ電話して、解約が完了しているかを確認しましょう。

 

確認が取れれば晴れて、解約完了です。

 

 

NHK解約の裏ワザ!?

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前項までで、NHKの解約手続きは十分可能です。

ここからは、それを実行するに当たっての基礎知識のお話になりますので、ご興味のあるかたは、ご一読下さい。

 

日本放送協会受信規約9条では、テレビ受信設備を廃止した際はすぐにその旨を届け出なければならないと規定されています。

(放送受信契約の解約)

第9条 放送受信契約者が受信機を廃止すること等により、放送受信契約を要しないこととなったときは、直ちに、次の事項を放送局に届け出なければならない。

(1)放送受信契約者の氏名および住所

(2)放送受信契約を要しないこととなる受信機の数

(3)受信機を住所以外の場所に設置していた場合はその場所

(4)放送受信契約を要しないこととなった事由

2 NHKにおいて前項各号に掲げる事項に該当する事実を確認できたときは、放送受信契約は、前項の届け出があった日に解約されたものとする。但し、放送受信契約者が非常災害により前項の届け出をすることができなかったものと認めるときは、当該非常災害の発生の日に解約されたものとすることがある。

3 NHKは、第1項の届け出の内容に虚偽があることが判明した場合、届け出時に遡り、放送受信契約は解約されないものとすることができる。

 

今回ご案内した解約方法は、この日本放送協会受信規約9条に則った方法になります。
解約はこの規約を前提に実施して頂ければと思います。
裏ワザ情報を盛り込んでいますが、正直あからさまにそれをお勧めすることは出来ません。
色々か解釈があり、リスクをどう捉えるかは、自己責任・自己判断でやって頂ければと思います。

 

これはあくまで個人的な意見ですが、うそは自分を苦しめるのでやめたほうが良いと思います。

 

 

NHK解約用紙のダウンロード

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NHKの「放送受信契約解約届」の用紙をしたにアップしておきます。

必要であれば、ダウンロードして使って下さい。

⇨NHK解約届

 

NHK解約届けの書き方

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NHKの解約届け(放送受信契約解約届)の記入例を、書いて見ました。

特に難しい点はありません。

⇨NHK解約届の書き方

 

 

 

NHKの受信契約を解約する前にチェックしておくこと

テレビを撤去することに気を取られて見落としがちなのは、テレビ以外の設備です。

撤去を証明する書類が準備できる場合は、その心配はありませんが、自宅までNHK職員が来る場合には、次のことを確認しておくことが必要です。

 

他の受信設備有無をチェック

  1. 携帯にワンセグ機能がついているかどうかを確認しておきましょう。
  2. カーナビはテレビが映るかどうかを確認しておきましょう。
  3. ケーブルテレビを契約している場合は、地上波やBSを見ることができるかどうかを確認しておきましょう。HDMI端子からパソコンのモニターに出力できると、そこを突かれる可能性があります。
  4. ポケットWIFIルーターをがある場合、テレビチューナーが内蔵されていないかをチェックしておきましょう。

 

折角テレビを撤去しても、これらがあると解約ができません。

繰り返しになりますが、解約できる条件は次の二つを揃えていれば可能なわけです。

 

解約できる条件

  1. テレビ受信設備が設置されていない状態にあること
  2. 1を証明する

この二つの条件は期間の長短は問われません。

 

短期間でもテレビ受信設備がない状態が生まれ、それを証明できると解約は成立します。

 

このことを理解して、方法を工夫してやれば色々とアイディアが生まれると思います

 

 

引っ越し先を偽るのは危険です。

上ではご紹介しませんでしたが、引っ越したことにして、実際は引っ越さいないという方法や、引っ越し先を偽って解約する方法があります。

 

引っ越し偽装解約の方法

方法1 NHKと受信契約を既にしている世帯へ、引っ越したと偽って届け出て解約し、引っ越しそのものをしない方法
方法2  NHKと受信契約を既にしている世帯へ、引っ越したと偽って届け出て解約し、実は違う住所へ引っ越しする方法

この方法を勧めているサイトが多くありますが、これは非常に危険な方法です。

 

この方法を勧めている理由は、解約が簡単にできてしまう点にあります。

 

今はできませんが、最近まではネットで住所変更を届けるだけで解約ができていました

 

今はネットでは出来なくなりましたが、それでも解約の手間は他の方法と比較してとも楽にできます。

 

しかし、次のリスクが生まれます。

 

引っ越し偽装解約のリスク

▲NHKの契約スタッフは解約後にもその世帯へ訪問してきます。その際には引っ越をしていない事実がバレる可能性が高いと考えられます。
▲引っ越しした先を偽って申告した場合は、申告した引っ越しにNHKの集金人が訪問すると、その世帯のすくなくとも名字氏を把握されることになるでしょう。それによって、即引っ越しをしていない事実をつかまれてしまいます。
これがバレると、NHKの訴訟ターゲットになります。

 

それはなぜかというと、偽証の証拠が明確に残るからです。

 

証拠がある案件は訴訟されやすいのです。

 

NHKが未契約裁判を起こしているのは、2006年~2017年の11年間で約300件。

 

未契約者が1,000万人とも2,000万人とも言われるなかで、たった300件に選ばれた運の悪い人たちの条件を推測すると「裁判で勝てる相手」だったということです。

 

 

「裁判で勝てる相手」とはどういう人かというと、「テレビ受信設備を設置している」という証拠を握っている相手です。

 

NHKが未契約者に対して裁判を起こすこということは、高いスキクを伴う行為であるということをご存じでしょうか?

 

なにがリスキーかというと、訴訟ターゲットがテレビ受信設備をいつからいつまで設置していたという証拠がないからです。

 

当然でしょう!

 

あなたの家にあるテレビはいつからいつまで設置されているのか?という証拠を入手するは困難です。

 

そこに引っ越しを偽るようなことをすると、向こうから証拠を明示してくれているわけですから、NHKにとっては「飛んで火に入る夏の虫」になります。

 

引っ越しのような「真偽を確認することが容易な事実」について虚偽報告をすることは、非常にリスキーだということ。

 

裁判を起こされやすい上に裁判を起こされたら確実に負けます。

 

更には、受信料云々以外に詐欺罪などに問われるリスクまで生まれます。

まとめ


NHKの受信契約を解約する方法やリスクについてお伝えさせていただきました。

 

NHKに対して、感情的に解約したいという方は大勢いますし、その理由も理解できます。

 

しかし、やり方を間違えるとかなり面倒くさいことになりますので、感情とは別に冷静にことを進めるのが得策だと思います。

 

NHKの受信料、受信契約に関する詳しい解説を次のコラムでしております。

もしご興味があれば、ご参照願います。

 

また、往復の送料で済む「NHK党」へ相談するというのも方法だと思います。

 

解約代行サービスを現時点でまだやっていれば、楽に解約出来ます。

 

50インチの液晶テレビの場合、費用は大阪⇔東京間だと10,000円程度です。

 

行きは、運輸業者に梱包を依頼して8,000円程度、戻りは梱包された状態なので2,000円程度です。

 

NHKという魔物に振り回される日々からご自身を開放して頂ければと思います。

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