ＮＨＫを解約する裏ワザ100%成功する受信料からの開放マニュアル

ＮＨＫの受信料を解約したいと思っているあなたへ！100%成功する裏ワザをご紹介致します。ＮＨＫの受信料契約は少しだけの手間をかければ100%の確率で解約出来ます。これによって受信料からご自身を開放して頂ければと思います。このコラムまで来られた方は、ＮＨＫなんて全く見ていないのに、なんで毎月2,170円(地上契約なら1,225円)ものお金を死ぬまで一生払い続けなければならないの！？と思っておられるのではないでしょうか？

 

全く見ることのない不要なコンテンツに一生お金を払い続けることに憤りを感じるのは、至極まっとうな感情でしょう。

 

しかし、放送法という法律がある限り、この縛りが合法だとされている中では、テレビがある限り受信契約をせざるを得ないのも事実です。

 

1,026円／月のHulu、550円／dTVなど民間の動画配信サービスが多数乱立するなか、ＮＨＫを見る人がどんどん減っている実体があるにもかかわらず、お金を払い続けるしかない状況は国会で議論されない限り変わることはないでしょう。

これは果たして民主主義国家と言えるのでしょうか？

若年層では、テレビ離れが進み、ＮＨＫどころかテレビそのものの需要も減少傾向になっています。

「衛星契約(ＢＳ放送)」の解約方法を知りたい方は次のコラムをご参照下さい。

 

 

 

ネットで受信契約を解約できるのか？

誰もが思うこのとの一つに、ＮＨＫの受信契約をネットで解約できないの？

 

というものがあります。

 

結論から言ってできません。

受信契約の解約にあたっては、所定の届出書をご提出していただきます。
解約のお手続きは、こちらまでご連絡ください。

ＮＨＫふれあいセンター（営業）　フリーダイヤル：０１２０－１５１５１５　ナビダイヤル：０５７０－０７７－０７７
※ＩＰ電話等で上記のナビダイヤルをご利用になれない場合、０５０－３７８６－５００３（有料）をご利用ください。
※受付時間はいずれも午前９時～午後６時（土・日・祝も受付）です。
　１２月３０日午後５時～１月３日はご利用いただけません。

 

解約するには、「ＮＨＫふれあいセンター」というところへ電話する必要があります。

もしくは、全国６４カ所ある営業センターへ電話する必要があります。

 

 

ＮＨＫの受信契約を解約できる条件とは？

ＮＨＫの受信契約を解約できる条件は、実にシンプルです。

この二つの条件は期間の長短は問われません。

この２つの条件を満たすだけで、解約は100%可能です。

 

 

ＮＨＫの解約には2つのパターンがある

まず、ＮＨＫの解約には2つのパターンがありますので、それを抑えた上でどの方法で行くかを決める必要があります。

ご自身でやりやすい方法を選択して下さい。

 

ちなみに２～5千円程度のお金がかかるかもしれません。

 

また、状況によっては、0円で済ませられる方もいると思います。

 

 

パターン１　書類のみで解約する

「家電リサイクル券の控え」などの、テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類を準備して、それを証拠として解約してもらう方法。

この場合は、ＮＨＫは「放送受信契約解約届」という書類を送ってきますので、それに記入し、テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類を同封して、送れば解約が完了します。

 

もしテレビを見ることがなく、モニターとして使っているという方は、B-CASカードを破壊して、テレビを見ることができな状態にして、それを電話で訴えることで解約してもらう方法がお勧めです。

 

※実際にB-CASカードを破壊していないのに、破壊したとうそをついて解約するのはやめましょう。

危険です。

 

パターン２　ＮＨＫに自宅まで来てもらう

「テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類」を準備できない場合には、テレビを撤去したことを証明できる状態を作った上で、ＮＨＫに自宅まで来てもらい、目視確認をしてもらい解約する。

 

 

ＮＨＫを解約するために準備するものは何？

解約には２つ方法があることを、ご紹介しましが、ここからは、ＮＨＫを解約するにあたり、準備をしなければならないモノと状態を、この２つの方法に分けてご説明します。

 

なお、この準備が一番手間がかかりますし、多少の出費が発生する場合もあります。

それでも、解約しないと発生し続ける衛星契約2,170円、または地上契約1,225円分の費用がなくなることですぐに元は取れます。

 

パターン１　書類のみで解約する場合準備するもの

下記のいずれか一つを準備する必要があります。

テレビは、メルカリやヤフオクで安く販売されていますよね。

家電リサイクル券の控えのコピー

 

テレビを破棄した際にはテレビの破棄には、家電リサイクル券を購入して、所定の廃棄センターや電機店へ依頼する必要がありますので、その際家電リサイクル券の控えが廃棄したことの証明書類になります。

テレビリサイクルは購入したお店へ依頼するか、購入した店が分からない場合は自治体へ問い合せします。

購入店舗、自治体で受け付けてくれますが、その店・自治体によってそれぞれやり方が違うので、問い合せした上で指示に従いましょう。

→家電の捨て方案内サイト

 

 

 

リサイクルショップなどへ販売した「買取証明書」

 

テレビをリサイクルショップへ販売し、その際、買取証明書などの販売した際の証明書類をもらうことで準備する。

売る前に買取証明書を発行してくれるかどうかを確認してから売りましょう。

 

B-CADカードが破壊されている状態

B-CASカードを破壊し、テレビを見られない状態にしましょう。

ここで、スムーズに話を進めるこつは、「B-CASカードを誤って壊してしまった。しかし普段からテレビを見ることはなく、ゲームやオンデマンド放送を見るためのみの目的で利用しており、このB-CASカードが壊れても問題がなく、再発行する予定はない」という言い方が良いと思います。

自ら破壊したというと、ＮＨＫの受信契約をうそをついて解約しようとしているという、疑いをもたれやすいです。

 

それから、相手によっては電話だけの解約に応じてくれない場合があります。

この場合は、自宅に訪問してもらい、テレビが映らないことを目視で確認させましょう。

 

※B-CASカードを実際に壊していないのに、壊しとうそをついて解約するのはやめましょう。

うそをついて解約するのは詐欺行為になるかもしれません。

 

パターン２　ＮＨＫに自宅まで来てもらう場合の準備

テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類を準備、B-CASカードの破壊ができない場合は、この方法１択になります。

その場合に必要なことは、テレビを受信できる設備が自宅から撤去されている状態です。

これは解約の必須条件です。

日本放送協会受信規約９条では、テレビ受信設備を廃止した際はすぐにその旨を届け出なければならないと規定されています。

この方法については、ＮＨＫ党にテレビを預かってもらう、友人・知人に預かってもらう、レンタル倉庫に保管する、などの方法があります。

ＮＨＫ党では、テレビを預かるというサービスをやっていましたが、今日時点でやっているかどうかは分かりません。

もしかしたら、「契約したまま不払いをしたほうが良い」と勧められるかもしれません。

いずれにしても、ＮＨＫコールセンターへ相談してみることをお勧めします。

 

ＮＨＫは電話して、解約を申し出るとそれを、テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類がないと分かると、ほとんどの場合自宅へ撤去されているのかどうかの確認した上で、解約を受け付けると言ってきます。

※まれに電話だけで解約をしてくれる場合もあります。

なお、これはテレビだけはなく、スマホ、カーナビも含めて、テレビが受信できる機器の全てが撤去されている状態が必要です。

※ポケットWi-Fiルーターにワンセグテレビ機能付きのものがありますので、そのようなガジェット周りを確認して下さい。

ワンセグ付き携帯電話などは、エリアによって実際にテレビが映らないケースが多いのですが、ＮＨＫはそれでも、その存在があるだけで解約に応じてくれません。

 

〈注意〉

自宅にテレビが設置してあるのに、それをないとうそをついて解約するのは、やめましょう。

本当にテレビを受信できる設備を撤去することが、重要です。

年末ジャンボ宝くじの１等に当たるような奇跡的な確率ではありますが、もしＮＨＫに裁判をおこされた場合に、うそがばれると非常に不利な戦いになります。

 

番外編　チューナーレステレビに買い換える

最近ドン・キホーテで販売が開始された、テレビチューナーが内蔵されていないテレビに買い替えるという方法もあります。

もちろん、お金を払ってテレビを買い換える意思がある方が前提の方法になります。

Android TV機能付きでスマホやパソコンがあれば、ブラウザーの画面を簡単にキャストできますので、TVerでよいなら地上波も見る事ができます。

 

 

 

 

実際の解約手続きの進め方

ここからは、前項まででご説明した、準備が整ってからの、解約手順をご説明します。

 

なお、前項までの準備が完了したら、あとは事務的な手続きを進めるだけですので簡単です。

 

解約手続きを進めるには、ＮＨＫふれあいセンター、または最寄りの営業所へ電話することが必須ですが、電話は最寄りの営業所がお勧めです。

↓をクリックすると、ＮＨＫ営業センター一覧が見られます。

 

パターン１　書類のみで解約する場合の手順

ＮＨＫへ電話をします。

ＮＨＫふれあいセンターよりも、最寄りの営業センターへ電話しましょう。

ＮＨＫふれあいセンターはなかなかつながらないため、時間と電話料金の無駄になります。

 

電話で解約する手順をご紹介します。

 

Step1

ＮＨＫ営業センターへ電話して、ＮＨＫ受信契約を解約したいとハッキリと伝える

Step2

もしＮＨＫ営業センターが近隣にあって平日昼に行けるなら、解約書類をとりに行きましょう。

 

Step3

解約書類を入手したら、記入押印し、テレビ受信設備を撤去したことを証明する書類が必要な場合はそのコピーを同封し送付しましょう。

※書類の控えを必ず取っておきましょう

 

Step4

遅延工作をさせないために「放送受信契約解約届」を送付した旨の連絡を、ＮＨＫの問い合せフォームで送りましょう。

⇨ＮＨＫ問い合せフォーム

 

Step5

解約書類を送付して一週間程度経過したら、ＮＨＫ営業センターへ電話して、解約手続き状況を確認しましょう。

 

 

確認が取れれば晴れて解約完了です。

 

 

パターン２　ＮＨＫに自宅まで来てもらう解約手順

テレビを受信できる設備の譲渡、販売、廃棄したことを証明する書類が準備できない場合は、その旨を電話で伝えると、ＮＨＫはその事実を確認しなければ解約できないと言い出しますので、自宅まで見に来るように依頼します。

 

Step1

ＮＨＫ営業センターへ電話して、解約したい旨を伝え、テレビを受信できる設備を撤去したことを証明する書類はないので、自宅まで来て確かめてもらうよう依頼し、訪問日時を決める。

※まれにではありますが、訪問確認なしで解約に応じてくれることもある

 

Step2

決まった訪問日時になったら、自宅へ上がらせテレビを受信できる設備がないことを、確認させる。

※このときこっそり録画または録音しておくことをおすすめします。

信じられないかもしれませんが、解約手続きを放置してとぼけるケースがあるからです。

 

Step3

ＮＨＫはテレビを受信できる設備がないことを、確認すると、やっと解約に応じ「放送受信契約解約届」という書類を渡してきますので、それに記入押印したら、必ずスキャナーかスマホのカメラなどで控えを取ってきます。

その後にＮＨＫへ書類を渡します。

 

Step4

遅延工作をさせないために「放送受信契約解約届」をＮＨＫへ渡した旨の連絡を、ＮＨＫの問い合せフォームで送りましょう。

⇨ＮＨＫ問い合せフォーム

Step5

「放送受信契約解約届」をＮＨＫへ渡した日から１週間程度経過したら、ＮＨＫ営業センターへ電話して、解約が完了しているかを確認しましょう。

 

確認が取れれば晴れて、解約完了です。

 

 

ＮＨＫ解約の裏ワザ！？

前項までで、ＮＨＫの解約手続きは十分可能です。

ここからは、それを実行するに当たっての基礎知識のお話になりますので、ご興味のあるかたは、ご一読下さい。

 

日本放送協会受信規約９条では、テレビ受信設備を廃止した際はすぐにその旨を届け出なければならないと規定されています。

（放送受信契約の解約）

第９条　放送受信契約者が受信機を廃止すること等により、放送受信契約を要しないこととなったときは、直ちに、次の事項を放送局に届け出なければならない。

(1)放送受信契約者の氏名および住所

(2)放送受信契約を要しないこととなる受信機の数

(3)受信機を住所以外の場所に設置していた場合はその場所

(4)放送受信契約を要しないこととなった事由

２　ＮＨＫにおいて前項各号に掲げる事項に該当する事実を確認できたときは、放送受信契約は、前項の届け出があった日に解約されたものとする。但し、放送受信契約者が非常災害により前項の届け出をすることができなかったものと認めるときは、当該非常災害の発生の日に解約されたものとすることがある。

３　ＮＨＫは、第１項の届け出の内容に虚偽があることが判明した場合、届け出時に遡り、放送受信契約は解約されないものとすることができる。

 

 

これはあくまで個人的な意見ですが、うそは自分を苦しめるのでやめたほうが良いと思います。

 

 

ＮＨＫ解約用紙のダウンロード

ＮＨＫの「放送受信契約解約届」の用紙をしたにアップしておきます。

必要であれば、ダウンロードして使って下さい。

⇨ＮＨＫ解約届

 

ＮＨＫ解約届けの書き方

ＮＨＫの解約届け(放送受信契約解約届)の記入例を、書いて見ました。

特に難しい点はありません。

⇨ＮＨＫ解約届の書き方

 

 

 

ＮＨＫの受信契約を解約する前にチェックしておくこと

テレビを撤去することに気を取られて見落としがちなのは、テレビ以外の設備です。

撤去を証明する書類が準備できる場合は、その心配はありませんが、自宅までＮＨＫ職員が来る場合には、次のことを確認しておくことが必要です。

 

 

折角テレビを撤去しても、これらがあると解約ができません。

繰り返しになりますが、解約できる条件は次の二つを揃えていれば可能なわけです。

 

この二つの条件は期間の長短は問われません。

 

短期間でもテレビ受信設備がない状態が生まれ、それを証明できると解約は成立します。

 

このことを理解して、方法を工夫してやれば色々とアイディアが生まれると思います。

 

 

 

この方法を勧めているサイトが多くありますが、これは非常に危険な方法です。

 

ＮＨＫという魔物に振り回される日々からご自身を開放して頂ければと思います。