NHK解約用紙をダウンロードと手続きの方法をわかりやすく解説

NHK解約用紙(放送受信契約解約届)をPDFデータでほしい方は、多くいらっしゃると思います。

いちいち電話で取り寄せるのは面倒くさいですよね。

この記事では、NHK解約用紙を掲載しております。

そして、実際に解約する手続きを、わかりやすく解説しております。

NHK受信契約の解約は、応じてもらいえないこともありますので、その際の大事な注意点もご紹介しておりますので、最後までお読みいただけますと幸いです。

NHK解約用紙(放送受信契約解約届)

ＮＨＫ解約用紙は次をクリックしてダウンロードしてください。

⇨ＮＨＫ解約届

NHK解約の具体的な手順

ここからは、NHKの受信契約を解約する手順を具体的にご説明いたします。

手順は次の５つです。

各Stepの詳細

解約までは5つのStepが必要になります。

その５つのStepそれぞれの内容をご紹介いたします。

Step1 放送受信契約解約届に必要事項を記入する

名前、住所、電話番号を記入し、「放送受信契約を要しないこととなった事由」欄へ記入します

「放送受信契約を要しないこととなった事由」の記入例は次になります。

同居などにより、世帯が一つになる場合はその合併後の住所を記入します。

Step2 テレビを撤去したことを証明する書類を準備する

NHKの受信契約を解約するには、次の2つの要件のいずれかを満たす必要があります。

NHKへ提出する必要がある書類の例は次になります。

テレビを見なくなったため破棄処分した

この場合は、テレビを廃棄処分したときの、家電リサイクル券のコピーを添付すると、解約がスムーズに進みます。

テレビをリサイクルショップへ販売した

この場合は、テレビを販売した際の領収書を添付すると、解約がスムーズに進みます。

ヤフオク!で販売した

ヤフオク!の落札通知メールのハードコピーを添付すると、解約がスムーズに進みます。

書類がない場合

テレビが故障し映らなくなった、テレビを友人に譲渡した、書類をなくしてしまった場合は、NHKの営業所の職員が、テレビが映らなくなったことを確認するために訪問してくる可能性が高いことが想定されます。

実際にNHKと電話で会話をして、どうするかの判断を仰ぐ必要があります。

NHK受信契約の解約は、NHK側の判断によってのみ可能ですので、とても面倒ですが、彼らが訪問して事実確認した上で解約すると言ってきた場合は、それに応じるしかありません。

Step3 NHKの営業所または「ＮＨＫふれあいセンター」へ電話して、解約を申し出る

NHK受信契約の解約を、「放送受信契約解約届」へ記入して、郵送するだけでは解約を受け付けてくれません。

書類がそろったら、NHKの営業所または、「NHKふれあいセンター」へ電話して、解約を申し出る必要があります。

なお、「NHKふれあいセンター」はなかなか電話がつながらない上に、ナビダイヤルで高額の料金を取られるので、おすすめしません。

最寄りのNHK営業センターへ電話すると、通常の電話料金ですみますので、おすすめです。

→ＮＨＫ営業センターの電話番号一覧

なお、NHKへ電話して解約を申し出ると、撤去したことを証明する書類があれば、そのまま解約を進めてもらえますが、ない場合にはNHKの職員が自宅まで訪問してきて、目視でテレビがないことを確認させるように要求されます。

その際、それを受け入れるしかありません。

この場合「放送受信契約解約届」はNHKの職員が、訪問してきた際に渡すことになりますが、渡す前に必ずスマホなどで控えを撮影しておくことをおすすめします。

Step4 解約の書類を郵送する

NHKへ電話して、解約の受付をしてもらったら、「放送受信契約解約届」と撤去したことを証明する書類がある場合は、それを郵送します。

Step5 解約状況を電話で確認する

Step4で解約の手続きは完了ですが、書類が届いていないケースや、NHK側で処理が漏れていたりすることが多いので、電話して解約手続きの状況を確認するのがおすすめです。

なかかなか、回答してくれない場合は、声高に回答を迫りましょう。

NHK受信契約を解約する際の注意点

NHK受信契約を解約する際に出来なくなるケースがありますので、注意が必要です。

テレビを撤去したことを証明する書類があり、それで解約する場合はとくに注意する点はありませんが、自宅まできて、テレビがないことを確認される場合には、いくつかの注意点があります。

この２つがあると解約はできません。

ワンセグ機能は、iPhoneにはありませが、Androidでキャリアのスマートフォンだと、付いているものが多いので、確認しておきましょう。

カーナビのモニターには、ほとんどの機種にテレビチューが付いていますので、これも注意が必要です。

NHK側は、必ずこのことを聞いてきますし、ある場合には現物を見せるよう要求してきます。

それにテレビを受信できる機能があれば、解約には応じてくれません。

まとめ

ここまでの内容を次にまとめます。